APV法とは
APV法 (Adjusted Present Value Method)は、DCF法と同様に将来のキャッシュ・フローを現在価値に割り引いて還元評価する方法で共通しますが、APV法では資本構成が100%自己資本であると仮定して、将来キャッシュ・フローを株主資本コストで割引計算を行った上で、負債調達による節税効果を加味して企業価値を算定します。WACCで企業価値を算定するDCF法とは採用する割引率が異なります。
なお、LBOや負債比率の高い再生企業などの価値評価において、将来の資本構成に大きな変化が予測される時には、DCF法ではなくAPV法の方が企業価値算定に向いているといわれますが、APV法では負債増加による財務リスクが加味されないというデメリットも挙げられます。
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